世界3大モータースポーツレースでバイオマスエタノール始動

世界3大モータースポーツの最高峰と云われているF1で、２００８年シーズンから5.75％のバイオマス燃料を含んだガソリンの使用が義務付けられる様です。
既に、インディアナポリス500マイルは２００７年からバイオマスエタノール約１００％
ル・マン24時間耐久レース２００７年では、バイオマスエタノール１０％車も走行している見たいです。

日本の食料自給率が低いからこそバイオマス燃料は、生ゴミや未利用植物・古紙･植物繊維からエタノール燃料で始動しました。
当法人の実績と大学や蔵元と進めてきた生ゴミや未利用植物・古紙･植物繊維からバイオマスエタノール燃料は世界に誇れるエタノール生産システムです。
日本は資源がないのではなく。

「水田はバイオマス油田資源」が現実味をおびてきました。

古紙（偽装するのではなく）で再生紙リサイクルが出来ないのであれば、古紙をバイオマスエタノールに変換すればリサイクル可能です。
製紙会社はパルプ残渣（黒液等）を燃料として発電しているのですから、古紙をバイオマスエタノールとして自動車燃料用クリンエネルギーにすれば十分供給できる、これもリサイクルでは？

紙は植物のセルロースから出来ています。
セルロースを糖に変換してエタノールになります。

システムを見学いたい方はメール連絡下さい。
（メールでお願い致します。）
http://www.npobiomass.com/sub7.htm

石油連盟（2008年1月10日）より

『バイオ燃料に関する報告』についてバイオ燃料は、当初、温室効果ガスの排出削減のための有効な手段として大きな期待が寄せられましたが、最近では食料との競合、生態系等環境への影響の問題が指摘されています。そこで石油連盟は、現状を把握するため、各国の取組み・問題点・課題等に関し、（株）野村総合研究所に調査を委託しました。

石油業界は、京都議定書目標達成のために2010年度から本格的にバイオエタノール21万KL(原油換算）を導入することを目指しています。
既に、2007年4月からはバイオエタノールとイソブテンを合成したバイオＥＴＢＥをガソリンに7％配合した「バイオガソリン」を50ヵ所のSSで試験販売しています。2008年度には、これを100ｶ所に拡大する計画です。

しかし、今後、バイオエタノールの本格導入に関しては、食料との競合等いくつかの問題・課題を抱えており、どのような取組み方が適切かつ可能かについて慎重に判断していく必要があります。このため、今回の調査は、現地の政府機関・関連業界・研究者等に対するヒヤリングを含め、可能な限り幅広く客観的な視点に立って調査・分析がなされました。

石油業界はこの報告結果を踏まえ、バイオエタノールが食料や環境にマイナスの影響を与えない範囲で、再生可能なエネルギーとして有効に活用するために地に足の着いた取り組みを今後とも続けてまいります。

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http://www.paj.gr.jp/index.html

農水省より日本型バイオ燃料生産拡大対策【平成２０年度概算決定】

http://www.npobiomass.com/images/mriyobiomass.pdf

対策のポイント
食料自給率の低い我が国において、食料供給と競合しない稲わらや間伐材等の未利用のバイオマスを有効に活用し、国産バイオ燃料の生産拡大に向けた取組を進めます。
（未利用バイオマスからのバイオ燃料生産可能量）
稲わら等の収集・運搬、稲わらや木材等からエタノールを大量に生産する技術の開発等がなされれば、２０３０年頃には草本系（稲わら、麦わら等）からは１８０～２００万kl、木質系からは２００～２２０万klの国産バイオ燃料の生産が可能と試算されています。
※「国産バイオ燃料の大幅な生産拡大」（平成１９年２月総理報告）

政策目標
○ セルロース系原料等を活用した国産バイオ燃料の大幅な生産拡大（２０３０年頃に６００万キロリットル）

＜内容＞
１. 地域における環境保全・バイオマス利活用に係る取組の一体的な推進
地域に眠る未利用バイオマスの調査、シンポジウムの開催等による地域の関係者の意識改革、地域での農林水産業を通じた地球環境保全に関する取組により、食料と競合しない日本型バイオ燃料の生産拡大に向けた国民運動を展開します。

２. ソフトセルロースの収集・運搬から利用までの技術の確立
食料自給率の低い我が国において、食料供給と競合しない稲わら等のソフトセルロースを原料として、収集・運搬からバイオ燃料を製造・利用するまでの技術実証を一体的に行い、ソフトセルロースの利活用技術を確立します。

３. 未利用森林資源をエネルギー利用するシステムの構築
林地残材や間伐材等、未利用森林資源を活用し、バイオ燃料としてエネルギー利用等するための製造システムの構築を支援します。

４. 未利用バイオマスの変換施設の整備
地域で発生した稲わら等の未利用バイオマスをボイラー燃料等に変換する施設の整備など、未利用バイオマスを有効に活用する地区を優先採択します。

５. 低コスト・高効率なバイオ燃料生産技術の開発
稲わら等の非食用資源等から低コスト・高効率にエタノールを生産する技術を開発します。

http://www.maff.go.jp/

謹賀新年